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2020年10月03日

これで解決!家族葬に呼ぶ人の範囲を決める時のポイント8つ

初回公開日:2019年03月08日

更新日:2020年10月03日

記載されている内容は2019年03月08日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。

また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

家族葬とは、限られた人たちだけで行う小規模な葬儀のことをいいます。家族葬は比較的最近多く見られるようになった葬儀の形ですので、周囲の理解が得られないとトラブルにもなりかねません。家族葬を行う方は、参列者の範囲を決める際の参考にしてください。

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家族葬とは

これで解決!家族葬に呼ぶ人の範囲を決める時のポイント8つ
※画像はイメージです
家族葬とは、同居していたご遺族とごく近しい親族・友人など、限られた人達だけで行う小規模な葬儀のことを言います。この場合は、誰に参列していただくかなどの明確な決まりはなく、人数もまちまちです。

そのため、家族葬に誰を呼んだらよいのか迷ってしまうという方も少なくありません。そこで今回は、家族葬に誰を呼んだらよいのか、その決め方についてのポイントをご紹介します。

家族葬に呼ぶ人の範囲に特に決まりはない

前述のとおり、家族葬とは、家族や親しい人だけで行う葬儀のことです。一般的には20人から30人程度で行うことが多く、一般的な葬儀に比べて人数は少ないですが、参列していただく人の範囲や人数にも、これといった決まりはありません。

しかし、たとえ家族葬だとしても、どうしても故人にお別れをしたいという方の参列をお断りすると、トラブルになるケースも考えられるので、あらかじめ周囲の理解を得ておく必要があります。

家族葬に呼ぶ人の範囲を決めるポイント8つ

次に、家族葬に参列していただく人の範囲を決める方法について、そのポイントを8つご紹介します。

例えば、故人が家族葬を行うよう希望していたとしても、何親等の親戚まで呼ぶかなどの範囲が詳しく言い残されなかった場合には、どの程度の範囲までで参列者を決めたら良いのか分からなくなることが考えられます。

そのような場合は、次のことにポイントを置いて参列者の範囲を決めましょう。

家族葬に呼ぶ人の範囲を決めるポイント1:誰を呼ぶかは遺族が決めてOK

家族葬に誰を呼ぶかについての範囲は、遺族が決めて構いません。

たとえば遠い親戚や、ほとんど付き合いのなかった親族などは、家族葬にお招きしなくても構いません。ただし、挨拶なしに家族葬を行ってしまった場合、後々トラブルになるケースもあります。

家族葬を行うと決めたら、その旨を親戚や付き合いのあった方々に、事前に報告しておいた方が良いでしょう。

家族葬に呼ぶ人の範囲を決めるポイント2:故人の友人などを呼んでも可

家族葬は、何も家族だけで行う葬儀というわけではありません。故人の要望があった場合、生前にお世話になった方やごく近しい付き合いをしていた方であれば、ご友人でも家族葬に参列していただくことができます。

また、特に故人の要望がなかった場合でも、「ぜひ最後のお別れをしたい」という希望があれば、ご友人にも参列していただきましょう。

家族葬に呼ぶ人の範囲を決めるポイント3:何人以内におさめたいかを考える

家族葬に参列していただく人の範囲を決める時は、大体何人程度におさめたいかを考えましょう。

例えば30名ほどの参列と仮定して、まず故人の配偶者とお子さんの人数を考えます。その際、故人の配偶者とお子さん、さらにその子ども達が合わせて10名ほどであれば、後は故人のご兄弟と従姉弟など、20名ほどをお招きします。

このように、必ず出席する家族の人数から考えると、参列していただく方の人数が決めやすいです。

家族葬に呼ぶ人の範囲を決めるポイント4:費用から考える

家族葬のメリットには、費用を抑えられるという点があります。費用を基準にして参列していただく人の範囲を決めてもよいでしょう。

例えば、故人が生前好きだった音楽を流して見送りたいという希望がある場合、どの程度の費用が必要になるかを葬儀社の方に確認しましょう。

それを踏まえた上で、家族葬のための予算と照らし合わせ、参列者はどの程度の人数まで大丈夫かなど、葬儀社の方に相談してみましょう。

家族葬に呼ぶ人の範囲を決めるポイント5:自分を基準に考える

家族葬に誰を呼んだらいいか分からなくなった時は、自分の場合、どの程度の範囲の方に参列して欲しいかを考えてみましょう。

例えば、家族葬には従姉弟をお招きしない方も多いです。それでも、もしご自分が見送られる側の立場の場合、「従姉弟にも参列してほしい」と考えるのであれば、相手方に家族葬であることを説明し、その上で参列していただけるかどうかを確認しましょう。

家族葬に呼ぶ人の範囲を決めるポイント6:会社関係者を呼んでもいい

一般的な葬儀では、会社関係者にも参列していただきますが、家族葬の場合、会社関係者の方に参列していただくことはあまりありません。

しかし、例えば近所の方であっても、故人とその方との付き合いによっては葬儀に参列していただくことがあります。

会社関係者の方でも、家族ぐるみでお付き合いをしていた方や、生前大変お世話になっていた方であれば、家族葬に参列していただきましょう。

家族葬に呼ぶ人の範囲を決めるポイント7:一般的な人数から考える

家族葬に参列していただく人数や、誰を呼んだら良いのか迷った時は、一般的な人数を参考にしてみるのも一つの方法です。

一般に、家族葬に参列していただく人数は、およそ10人から30人程度が平均的な人数です。しかし、これは家族葬を行う会場にもよります。

ご自宅で家族葬を行う場合には、10人程度が一般的と言えるでしょう。

家族葬に呼ぶ人の範囲を決めるポイント8:家族葬の意味から考える

家族葬は、一般的な葬儀のように「対応に追われて悲しみを癒す暇がない」ということがないよう、小規模な範囲で行う葬儀です。

故人がぜひ参列していただきたいと望んでいたのであれば、すべての人に参列していただいても構いませんが、あまり人数が多くなるのであれば、家族葬を行う意味がありません。

故人が参列を望んだ方や故人の立場に立った時に、「この方なら参列していただきたい」と思われる方にのみお声掛けしましょう。

葬儀のあり方と故人の幸せについて考えてみよう

葬儀を行う際、「家族葬で」と頼まれて戸惑う方も少なくないでしょう。遺族はなるべく多くの方に見送られながら、故人のためにできる限りのことをしてあげたいと考えます。

しかしながら、現代の葬儀にはなさまざまな形があり、故人が本当に望む方法で送り出すことができるようになって来ました。

この「理想の葬儀のかたち」という本は、本当の供養について考えさせてくれる本です。

手に取って、ぜひご一読下さい。

葬儀業界で働いています。故人やそのご家族にとって葬儀とは何であるのか。葬儀という時間を今以上に意味のあるものにできないかと模索しているときに参考になればと購入しましたが、喪主として、見送られる本人として、葬儀社として、フィナンシャルプランナーとして、供養業界として、宗教者として・・・様々な観点で葬儀について綴られており、大変勉強になりました。

出典: https://www.amazon.co.jp/%E7%90%86%E6%83%B3%E3%81%AE%E8%9... |

家族葬に誰を呼ぶか困った時の対処法3つ

これで解決!家族葬に呼ぶ人の範囲を決める時のポイント8つ
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葬儀を考える際、生前会社勤めをされていた方や、精力的にサークル活動を行っていた方など、付き合いの多かった方の場合は、特に誰を呼んだら良いのか分からなくなることがあります。

その場合は、次の項目を参考に範囲を決めましょう。

故人の気持ちをできるだけ尊重した葬儀が行えるよう、配慮することも大切です。

家族葬に誰を呼ぶか困った時の対処法1:故人がその人に会いたいと思うかを基準にする

家族葬に参列していただく範囲については、故人がその人に会いたいかどうかを基準に考えましょう。状況によっては、故人が誰に参列してもらいたいかについて言い遺さない場合があります。

その場合は、その方々と故人との関係の深さと気持ちを考えてみましょう。生前、特に親しい付き合いをされていた方の場合は、親族以外の方にも参列していただきましょう。

家族葬に誰を呼ぶか困った時の対処法2:呼ぶかどうか悩んだ人は呼んだ方がいい

家族であっても、誰とどの程度の付き合いがあったかわからない場合も少なくありません。どうしても判断がつきかねる場合は、参列していただいた方が無難です。

葬儀に呼ばなかったことで後からトラブルになる可能性もありますので、トラブルを防ぐためにも、どの範囲まで参列していただくか判断がつかない場合は、とりあえず参列していただきましょう。

家族葬に誰を呼ぶか困った時の対処法3:呼ばない場合は家族葬の案内は控える

家族葬は、比較的最近行われるようになった形式です。そのため、いまだに家族葬がどういった葬儀であるのか分からない方も多く、参列していただかなかったことでトラブルになることも多々あります。

家族葬を行う場合は、葬儀が無事に執り行われた旨をお知らせする形で、参列していただかなかった方に報告するのがマナーです。

家族葬に呼ぶ人の範囲は慎重に決めよう

これで解決!家族葬に呼ぶ人の範囲を決める時のポイント8つ
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今回は「家族葬とは何か」についてと、家族葬に参列していただく方の範囲の決め方、迷った時の対処法についてご紹介しました。

ご年配の方の中にはマナーに厳しい方も多く、家族葬に理解が得られない場合もありますので、家族葬についてしっかりと説明をしておかないとトラブルになってしまいます。

生前から家族葬を行うと決めていた場合は、ご親戚や誰を葬儀に呼ぶかといった範囲などを慎重に決めておきましょう。
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